Tall Latte Indexを知っていますか？世界中に押し寄せる飲料小売価格上昇の大波

15 July 2026 　vol.163

新鮮な情報を　最高の鮮度で毎日更新　

Fresh information, updated daily with the highest quality.

この記事の下調べをしていたら、　こんな情報が飛び込んできました。

米スタバ、日本事業最大5000億円で売却検討　本国の不振が引き金（2026年6月11日時事通信） 

北米におけるStarbucksが2025年　大規模なリストラを実施しました。

原因は一つではありませんが、コーヒー豆の高騰のみならず、資材原価の上昇や、人件費の高騰があり、その上昇分が一杯あたりの価格を押し上げました。

なぜ　ビールとは関係のないStarbucksを持ち出したのか？には明確な理由があります。

Starbucksには「スタバ指数（ Tall Latte Index）」として世界的な物価の指標にも使われているからです。

「スタバ指数」とは？

エコノミスト（Economist.）が発表する、世界各地のStarbucksの「トール・ラテ」の価格を比較して各国の通貨の購買力や為替レートの適正水準を示す経済指標です。購買力平価説に基づき、「同じ商品なら世界中で同じ価格になるはず」という考え方から、ビッグマック指数と同様に通貨の割安・割高を判断する目安として使われます。

具体的には　Starbucksの商品Tall Latte(トールラテ)の価格を比較して、通貨の強さを比べるためのものです。

Starbucksは世界中に店舗があるため、異なる地域における同一商品の価格を比較できる。各国におけるトール・ラテの価格を比べることで、為替レートの算出も可能です。

北米におけるStarbucksが2025年　大規模なリストラを実施しました。

Starbucksは世界中に店舗があるため、異なる地域における同一商品の価格を比較できる。各国におけるトール・ラテの価格を比べることで、為替レートの算出も可能です。

今回の比較は通貨の強さを調べるものではありませんが、AB InBevのように世界中で同じビールを販売する企業が出現した今、同じ商品で購買力平価説を確認するには都合のいいのが、「スタバ指数」なんです。　

2002年に価格改定があってからの22年間でトール・ラテの価格は336円から495円まで159円も上昇しました。

20年間　賃金の上昇がなかった日本の今後？

毎日　スタバを利用していると　「いつの間に」といった錯覚にも陥るのですが47.3％もの上昇ですが、この上昇率は異常です。

これは日本においての上昇率です。

日本ではこれまでの20年間、賃金はほとんど上がってきませんでした。

その中でもこれだけトール・ラテの値段は上がっているため、今後は更なる価格上昇が予想できます。

アメリカは　日本と比較にならないぐらい賃金が上がりました。

アメリカの州や市などの一部が2023年7月1日、最低賃金を引き上げました。物価の上昇を反映してワシントンD.C.では時給17ドルに到達。

カリフォルニア州のウェストハリウッド市では時給19ドルを超え、全米で最も高い水準になり、さらにアメリカのStarbucksの時給は、地域や経験年数によって異なりますが、2024年以降は平均して18ドル以上（約2,700円〜3,000円相当）に引き上げられており、カリフォルニア州のような高賃金地域では時給20ドル（約3,000円）が義務付けられました。

日本は人件費が比較的、抑えられているから、ビールの価格も企業努力のレベルで変わらず　提供できているが、アメリカ並みに人件費が高騰したら一体どうなるか？

20ドルは時給です。日給ではありません。

これに対し　2023年11月2日に株式会社ヤッホーブルーイング 代表取締役社長井手直行氏が

「これから日本もそういう領域に近付いていくことを想定して、ビジネスを設計しないといけない、という数年前では考えられない状況になって来た」とXにポストされてました。

つまり　まだ日本は人件費が比較的、抑えられているから、ビールの価格も企業努力のレベルで変わらず　提供できているが、アメリカ並みに人件費が高騰したら、当然　タップルームで提供する価格のみならず　製造コストも再設計を迫られると井出氏は　ポストしているのです。

もちろん　実際、アメリカ全土の最低賃金って測定の仕方が難しいし、あまりあてにならないので、州ごとの事情確認したほうが正確に捉えられるように思います。

日本は長年にわたり「失われた30年」と呼ばれる慢性的なデフレと低成長に悩まされてきましたが、2022年以降は原材料費の高騰や円安を主因とする物価上昇（インフレ）へ転換しました。

コロナ禍やウクライナ戦争の経済苦を経て、「さあ　これからだ」というタイミングで中、東のホルムズ海峡危機という新たなショックが直撃。以前とは逆に、制御不能なインフレ（物価上昇）への不安が高まっています。

12日に開幕した2026国際サッカー連盟（FIFA）北中米ワールドカップ

12日の「メキシコvs南アフリカ」の開幕戦は早朝から、大会公式ビールのバドワイザーに一応、敬意を表して乾杯しましたが、もし　会場の「エスタディオ・アステカ（アステカ・スタジアム/Estadio Azteca)」で観戦できたとすれば　スタジアムで飲む　バドワイザーの値段は2760円（約710ml）になる。ちなみに前回のカタール大会では500mlのビール1杯が50カタール・リアル（約1900円）でした。

4年に一度のお祭りとは言え、いくら値段が高かろうが、スタジアム内にはアルコール類の持ち込みはできないし、一杯3,000円だろうが、いくら高くても飲むに決まっているという魂胆が見え隠れする。

元々　サッカーは最も　庶民的なスポーツで　ボール一つあれば　どんなに貧しい環境でもできるスポーツの代名詞で、拝金主義に塗れたMBLと比べ、商業主義の匂いもしない優等生だったはず。まあそんな話をしたところでスタジアムに行けば　ビールで乾杯しちゃうんだけど。

まあ　「ボールは友達」と言うのは世界共通語。僕らも　「乾杯」を世界共通語にするまで　美味しいビールと共に　サッカー観戦しましょう。寝不足の日々の始まり始まり。

前回の2022年　カタールワールドカップで大会開幕の2日前になってFIFAはスタジアム内でのアルコールの販売禁止を通達しました。被害を被ったのは公式ビールのバドワイザーでした。理由は「敬虔なイスラム教の国家だから、アルコールはご法度」。

公式スポンサー料として、FIFAに支払った金額は約7,500万ドル（約103億〜108億円）のスポンサー契約を結んだと報じられました。

2026年の今大会はビール大国、アメリカ　カナダ　メキシコ。前回分も取り戻すべく　売りまくるのでしょう。

再び　冒頭のスタバですが、日本上陸が1996年。東銀座に１号店をオープンしてから今年　30年を迎えました。

スタバ上陸から30年　クラフトビール解禁から31年。そして、日本スタバの事業が買収されようとしています。

買収の理由は日本のスタバは好調ですが、本国　アメリカや　欧州　進出した中国ではイマイチです。そこで　好調な日本スタバを売って、本国に資本を集中させようとしています。

買収金額は5,000億とも言われていますが、その根拠は？　もちろん　推測ですが　一応根拠を示してみましょう。

現在　国内　2,116店舗（2026年3月末時点）

１店舗あたりの売り上げ　１億6,200万円

全体売り上げ　3,400億円

利益が　500億

その利益の10倍を買収金額にしようと目論んでいる訳です。これが報道での「5,000億」の根拠です（あくまでも憶測です）

本国アメリカでは顧客離れや客数低迷が課題となっていますが、新CEOに就任したブライアン・ニコル（Brian Niccol)氏による店舗体験の刷新や原点回帰のための戦略〈Back to Starbucks〉が進められています。この戦略を読み解くと　スタバがどうして低迷しているかも理解できます。

〈Back to Starbucks〉は単に懐古主義”ではないと言う点、

「なぜ　日本のスタバだけが好調か？」

その理由についてはまた機会があれば、分析していますので、お楽しみに。

また、肌感覚ですが、日本一　TAP ROOM、ビアパブに足を運んでいる本誌「Transporter」編集長・田嶋の「流行るビアパブ」分析と併せて　お届けします。

※このテキストは編集部が原稿を構成しています。写真や資料の引用についてはその引用先を明確にして、細心の注意を持って情報を取り扱っていますが、不備な点等　ございましたら何なりとご一報ください。訂正、又は削除致します。